専門分野

産業心理学、ヒューマンファクターズ、産業事故分析、安全文化の醸成等（具体例：事故分析、作業安全管理、安全文化の定着化、システム化と人間、IT化と労働、企業と人材、コンプライアンス、CSR問題、職業適性等）

現在の研究課題

ヒューマンエラー対策、産業事故分析、安全文化評価・醸成・定着化、安全教育の実施、コンプライアンス・ＣＳＲ 問題、産業安全に関わる国際協力、等々

各種委員・役職等

• 国土交通省「運転員の資質向上検討委員会」委員長（歴任）
• 内閣府原子力安全委員会「技術的能力に関わる専門分科会」委員（歴任）
• 経済産業省原子力安全・保安院「安全文化の在り方懇談会」委員（歴任）
• 厚生労働省「企業の自律的安全衛生管理の進め方検討委員会」委員（歴任）
• 総務省「高齢者雇用の推進に係わる条件整備に関する調査委員会」委員（歴任）
• 消費者庁「消費者安全委員会」事故調査部会専門委員（歴任）
• エネルギー総合工学研究所「ヒューマンファクター懇談会」委員（歴任）
• 原子力発電技術機構「ロシア連邦原子力技術支援派遣プロジェクト」団員（歴任）
• 海外電力調査会「原子力発電所安全管理等国際研修専門家派遣団（ロシア、ウクライナ、スロバキア、ベトナム）」団長・団員（歴任）
• 火力・原子力発電技術協会「安全・品質管理委員会」委員長（現任）
• 日本原子力技術協会「安全文化検討委員会」委員（歴任）
• 日本原子力発電株式会社「トラブル防止対策顧問会議」顧問（歴任）
• 日本心理学会代議員（歴任）
• 日本応用心理学会常任理事（歴任）
• 産業組織心理学会理事（歴任）
• 産業組織心理学会機関誌編集委員（歴任）
• A Member of Editorial Board for "Interdiciplinary Journal of Human-Computer　Interaction"（歴任）
• 学校法人関東学院理事（歴任）
• 関東学院大学人間環境学部　学部長（歴任）
• 本厚木カンツリークラブ　理事（現任）

客員・非常勤講師

• 中国上海応用技術学院客員教授（歴任）
• 中国常州大学客員教授（現任）
• 中国常州大学日本語言文学研究所名誉所長（現任）
• 横浜国立大学経営学部（歴任）
• 慶應義塾大学法学部（歴任）
• 学習院大学文学部（歴任）
• 東京都市大学（歴任）
• 原子力安全推進協会「原子力発電所運転資格者判定講習・審査委員」（現任）
• 文化放送ブレーン人事工学研究所客員研究員（歴任）

所属学会

日本心理学会、日本応用心理学会、産業組織心理学会、国際応用心理学会

著書・論文

• 「OA職場に強くなる本（共著）」中央経済社
• 「事故予防の行動科学（共著）」福村書店
• 「産業心理・臨床（共著）」星和書店
• 「生活問題の社会学（共著）」学文社
• 「情報化時代の心理学（共著）」八千代出版
• 「産業心理相談ハンドブック（共著）」金子書房
• 「サイコロジー（編著）」労研出版
• 「心理学の理解（編著）」労研出版
• 「大災害化を防げ（プラントの設備安全対策）共著」日本プラントメンテナンス協会
• 「心理学と産業社会とのかかわり（編著）」八千代出版
• 「事例で学ぶヒューマンエラー（共著）」麗澤大学出版会
• 「Emerging Demands for the Safety of Nuclear Power Operations（共著）]Taylor & Francis Book、London

ほか、学術研究論文多数

研究発表学会等（国際関係）

• 国際応用心理学会、1987；エルサレム
• 第2回マンコンピュータインターラクションセミナー、1989；ベルリン
• 国際応用心理学会、1992；京都
• 第14回国際労働安全衛生会議、1993；ニューデリー
• 第14回アジア労働衛生会議、1994；北京
• 第15回国際労働安全衛生会議、1996；マドリッド
• 第16回国際労働安全衛生会議、1999；サンパウロ
• アメリカ原子力学会、2001；シカゴ
• 日・ロシア原子力発電プラント合同安全シンポ、2004；ノボボロネジ
• 日本・ウクライナ原子力発電プラント安全合同シンポ、2005；サボロジェ
• 日本・スロバキア原子力発電プラント安全合同シンポ、2006；トルアナ
• 日本・ベトナム原子力安全セミナー、2007；ハノイ
• 労働災害とリハビリテーション国際シンポジウム、2010；広州
• 国際安全マネジメントシンポジウム、2010；西安

研究発表学会等（国内関係）

日本心理学会、日本応用心理学会、産業組織心理学会、日本産業衛生学会、安全工学会、日本原子力学会、日本機械学会、日本土木学会、日本保全学会、等多数

講演・コンサルテーション・調査等の実績

主として「ヒューマンエラー対策および組織の安全管理（安全文化等）」に関わるテーマ。

実績例：

• （官公庁関係）経済産業省、総務省、財務省、厚生労働省、国土交通省、特許庁、中小企業庁、消費者庁、東京都、神奈川県、埼玉県、長野県、栃木県、三重県、原子力安全技術機構、日本道路公団、本四架橋公団、消費者庁、東京都しごと財団、東京都シルバー人材センター
• （電力関係）東京電力、関西電力、中部電力、日本原子力発電、北海道電力、東北電力、中国電力、四国電力、北陸電力、九州電力、沖縄電力、日本原子燃料、海外電力調査会、電力中央研究所、日本原子力技術協会、火力・原子力発電技術協会、原子力発電訓練センター、きんでん、東電環境エンジニアリング、東京エネシス。日本原燃
• （運輸関係）日本航空、全日空、英国航空、全国ランプセーフティー会議、航空連合、JR東日本、JR西日本、京浜急行、日本運送、日立物流、山九、三宝運輸、全日本交通運輸産業協議会、自動車事故対策センター、ヤマト運輸、中日本高速
• （製造業関係）新日本製鉄、ＪＦE、住友金属工業、神戸製鋼所、日本鉄鋼連盟、日鉄パイプライン、日産自動車、マツダ、クボタ、コマツ、ブリジストン、東急車輌、日本フルハーフ、小糸工業、ニチベイ、カルビー、三菱原子燃料、愛知コーポレーション、日立ニュークリアー・エンジニアリング、神鋼環境ソリューション、ＪＸ，サントリー
• （建設業関係）鹿島建設、大林組、前田建設、フジタ、奥村組、矢作建設工業、西松建設、不動建設、大和ハウス工業、精研、建設業労働災害防止協会、鉱山保安協会、低層住宅労務安全研究会、下水道設備工事安全協会、神奈川保健事業社、公共建築協会、株式会社ライクス、アンドウハザマ
• （電気通信関係）日立製作所、ＮＥＣ、松下通信工業、ソニー、三菱電機、ＮＴＴ、協和エクシオ、日本コムシス、ケイエスエム、テクノシステム、JIPMソリューション、アイテル技術サービス
• （プラント関係）花王、デンカ、東レデュポン、ジャパンエナジー、コスモ石油、富士石油、太陽石油、東京ガス、日本ペイント、クミアイ化学工業、プラントメンテナンス協会、宇部興産
• （医療関係）名古屋市立大学医学部、武蔵野日赤病院、倉敷中央病院、日本臨床衛生検査技師協会、放射線技師会、富山県臨床衛生検査技師会、株式会社アレグロ
• （マスメディア関係）日本テレビ、読売テレビ、テレビ東京、NHK、NHK教育、ノルウェー国営テレビ（出演・コメンテター等）、毎日新聞、日経新聞、読売新聞、日刊工業新聞、北海道新聞、神戸新聞（記事掲載等）
• （海外関係）中国寧夏医学院衛生学部、ロシア連邦エネルギー省、ウクライナ共和国エネルギー省、スロバキア共和国エネルギー省、ベトナム電力公社、アメリカ原子力学会、上海交通大学、中国上海応用技術学院、中国常州大学、中国上海市労働安全衛生管理監督局、中国東北師範大学、中国西安科学技術大学、北京貿易経済大学
• （学会関係）日本原子力学会、土木学会・機械学会、産業組織心理学会、法政大学大原社会問題研究所、日本応用心理学会、日本情報通信学会、日本保全学会
• （その他）全国信用保証協会、安全工学協会、労働福祉事業団、自治労、日本テクノセンター、経営労働能率協会、埼玉県シルバーサービス公社、神奈川ロータリークラブ、JR西労組、富山県特設消防連絡協議会、株式会社東宝映像美術、早稲田大学大学院、東京都しごと財団

一般誌掲載記事

1. 「安全文化の醸成と事故・災害の防止」電気評論、2006、191（5）
2. 「ヒューマンエラー防止のためのやさしい心理学講座」、2006、TPMエイジVL18.
3. 「ヒューマンエラーの原因と対策の考え方」2006、クラレ マネージメントフォーラム第15号
4. 「ヒューマンエラーと安全文化],火力原子力発電中部 295, 2007,火力原子力発電協会
5. 「安全文化のレベルを測定」安全スタッフ、No.2040、2007.4、労働新聞社
6. 「ヒューマンファクターズと安全文化」NSnet News,NO39,Jan,2008
7. 「ヒューマンエラー要因と対策としての安全文化」火力原子力発電　NO.618 Vol.59 2008 火力原子力発電協会
8. 「ヒューマンエラーと安全文化について」火力原子力発電九州　Vol.48 No.2 2008
9. 「人と安全の話（連載）」交通安全ジャーナル　2012.Vol.41.N0.4～No.10　東京都交通安全協会
10. [産業事故の真の原因を究明するには」電設技術　2016、Vol.62、No.763
11. 「夏坂　健を読む」ほんあつぎ、本厚木カンツリークラブ会報誌　2015年1月号より連載中