国際協力センター新着情報
国際協力センター新着情報 旧トップニュース
新着情報
10/07/05 メコンデルタ2010準備委員会が開催されました。
10/06/23 JILAF(国際労働財団)による東ティモールでの職場環境改善トレーニングが実施されました。
10/04/27 メコンデルタ2010募集が開始されました。
10/03/24 ブラジルでのグリーンジョ ブ職業訓練プロジェクトの準備を始めました。詳しくはこちら
10/03/24 JICAトピックス：コミュニティの力を生かしてごみ問題に取り組む（フィジー）－国際労働機関と連携してワークショップを開催－
10/02/28 第2回韓日参加型産業保健トレーニング、成功裏に終了。
10/02/20 アフリカ・ブルンジ共和国ＪＩＣＡ母子保健プロジェクト「５Ｓ活動フォローアップ報告会」が終了(右写真)。詳細は、近日中にアップ予定です。
10/02/12 デンマークで開催された「USE2009 (Understanding Small Enterprises 2009)：小規模事業場を理解する国際学会2009」の詳細をアップしました。
10/01/21 英国から3名の研究者が来所（10/01/21）詳しくは→こちら
09/11/07 第2回韓日参加型産業保健トレーニングワークショップ開催案内はこちら
09/10/27 “ア ジアの課題と国際労働機関”世銀TDLCによるビデオ会議レクチャーが10/29～11/19に4回シリーズ。第4回11/19に ＩＬＯの川上剛氏（労働安全衛生専門家）が出演。
09/10/01 国際協力シンポのご案内（10/9厚労省）：アジアにおける社会開発の現状と 国際協力－世界経済危機下における貧困と雇用問題への取り組み－
旧ニュースはこちら
現在進行中のプロジェクト
アジア・アフリカ
日本の道路安全と外傷予防に 関する経験を活用した途上国の外傷予防に関する研究（H21-地球規模-一般-004）（代表中原慎二、分担研究吉川徹）
韓日参加型産業保健トレーニング（PAOT）ネットワーク
母子保健向上を目的とする医療施設能力強化プロジェクト（アフリカ・ブルンジ共和国、国際テクノセンター受託、当所は専門家派遣で協力）詳しく（外務省）
など
センターメンバー
井 上 枝一郎 （センター長）：労働科学研究所理事。関東学院大学人間環境学部 現代コミュニケーション学科、教授、学部長。 中国上海応用技術学院客員教授（現任） 、中国江蘇工業学院客員教授（現任）、中国江蘇工業学院日本語言文学研究所名誉所長（現任）。専門はヒューマンファクターズ。労働科学研究所国際協力セン ターの研究活動の統括とともに、国内外でシステム安全に関する研究、政労使各団体への助言を行っています。
吉川 徹（センター長代理）：労働科学研究所副所長。産業医科大学卒業。専門は産業保健、人間工学、国際保健。タイ、ベトナムとの国際共同研究、国際労働財団 (JILAF)、日本経団連国際協力センター(NICC)、国際労働機関(ILO)からの委託研究事業等を担当しています。2009年からJICAアフリカの病院改善プロジェクトに参加しています。
施 桂栄（主任研究員）：労働科学研究所主任研究員。関東学院大学人間環境学部現代コミュニケーション学科准教授。専門は社会心理学、組織心理学、集団力学、産業心理学。 中国上海応用技術学院との共同研究、中国における国際協力プロジェクトを中心に担当しています。
川上 剛（特別研究員）：バンコク（タイ）在住。ＩＬＯアジア太平洋総局労働安全衛生専門家。1984年東京医科歯科大学医学部、1988年東京医科歯科大学医学部大学院（医学研究科社会医学系専攻）卒業。1988 年から 1991年まで労働省（当時）産業医学総合研究所実験中毒研究部勤務。その後、財団法人労働科学研究所教育・国際協力部勤務を経て、2000年、国際労働機関（ILO）アジア太平洋総局勤務（在バンコク）、労働安全衛生上級専門家として現在に至る。 ＩＬＯの専門家として、アジア各国における労働安全衛生施策の策定への助言とともに、参加型産業安全保健トレーニングプログラムの開発普及の世界的リーダーとして国際的に活躍しています。労働の科学「ＩＬＯこぼれ話」好評連載中。
菅 由美子（特別研究員）：ジュネーブ（スイス）在住。職業リハビリテーションなどが専門。ＩＬＯなど、国連機関の専門官の指導の下で、研究活動を当研究所に在籍しながら、現在ジュネーブで研究中です。カンボジア、ブラジルでの国際協力ぷロジェクトの支援を継続しています。2010年から「労働の科学」で連載を開始しています。
長須 美和子（協力研究員）： ワーヘニンゲン（オランダ）在住。労働科学研究所協力研究員。女子栄養大学大学院卒業。保健学博士（学校給食調理員の作業関連疾患の有訴状況とリスクファクターについて）。専門は、国際保 健、栄養学、公衆衛生・労働衛生学。国際労働財団によるPOSITIVEプログラムではインドネシアが担当国です。「労働の科学」で連載を継続中。
原邦 夫（協力研究員）：久留米 大学医学部医学科環境医学講座講師。専門は環境影響評価（含放射生物学）、産業衛生、産業災害等。国連GHS勧告準拠の化学物質管理方法、国内外での化学 物質リスクアセスメントに関する研究などの知見を活用して、国際共同研究への助言を進めています。国際労働財団によるPOSITIVEプログラムでは中 国、ネパール等が担当国です。
小 木 和孝（顧問）：国際産業保健学会(ICOH)副会長。労働科学研究所をへて、昭和40年国鉄鉄道労働科学研究所主任研究員。58年ILO労働条件環境局労働安全衛生部長、のち局長。平成4年労働科学研究所所長。東京出身。東京大学医学部卒、著作に「現代人と疲労」など。労働科学研究所が実施する国内外の産業安全保健全般に関する助言と指導。
ここまで