英国から2名の研究者が来所（10/01/21）

2010年1月21日（木）の午前、欧州から3名の研究者が来所し、労働者のメンタルヘルス不調に対する一次予防策について意見交換を行いました。

労研への来訪者

来訪者：Dr Stavroula Leka（英国、ノッティンガム大学仕事・健康・組織研究所産業保健心理学分野・准教授）
Dr. Aditya（英国、ノッティンガム大学）
Ms.Laura Krulder（オランダ、ユトレヒト大学）
対応：吉川徹（労研）、酒井一博（労研）、小木和孝（労研）、毛利一平（労研）
 

訪問での交流内容要旨

• 英国ノッティンガム大学のStavroula Leka氏は、欧州機構の研究費助成を受け「職場における心理社会的要因リスクマネジメント：欧州枠組み（Psychosocial Risk Management – European Framework (PRIMA-EF)）」作成に中心的に関わった方です。最初にLeka氏から、本プロジェクトの概要について説明を受け、PRIMA-EFプロジェクトの研究方法論とその成果から、日本やアジアにおける労働者の心理社会的要因へのアプローチについて、その国際的な枠組みのあり方について意見交換を行いました。
• 会議では、1921年から労働科学研究所が取り組んできた研究や、日本の労働安全衛生の概要について、その歴史を振り返りつつ紹介を行いました。意見交換会議では、労働者の安全や健康に関わる心理社会的リスクに対して、日本で開発されたメンタルヘルスアクションチェックリスト(MHACL)の開発経緯、MHACLを活用した参加型改善活動による労働者のメンタルヘルス対策について紹介しました。
• 欧州では、心理社会的要因を労働者の安全と健康に関する「新興・再興リスク」として認識されており、PRIMA-EFでは、リスクマネジメントとして新しい枠組み（欧州フレームワーク）作りが進められています。 特に、欧州と日本の文化背景や労働安全衛生確保策に関しては、法規制のあり方は異なるけれども、労働者の心理社会的リスクに関して、良好事例の積み上げ、労使の自主改善を支える枠組みつくり、ステークホルダーへの働きかけ等が重要である点が共通認識としてあげられました。
• また、Leka氏とAditya氏から、労研もWHO協力センターへ参加してはと助言を受けました。
• 所内案内では、Leka氏と一緒に来所したオランダのユトレヒト大学から東京大学に留学しているLaura Krulder氏が、労研所蔵の古い本（オランダの翻訳医学書）に大変感激していました。

2010年1月16（土）には、東京医科大学で講演が行われています（写真下）。Leka氏らは1月22日帰国の途につきましたが、東京大学大学院精神看護学教室、東京医科大学、産業医科大学、労働安全衛生総合研究所等へ訪問、講演を行い、日英ともに有意義な交流となりました。

※なお、本訪問は、平成21年度厚生労働科学研究費労働安全総合研究事業「労働者のメンタルヘルス不調の第一次予防の浸透手法に関する調査研究」における「職場環境等の評価と改善の普及・浸透に関する欧州・日本の取り組みに関する意見交換の一部として実施されています。

文責：吉川徹（国際協力センター）