1999年1月　月例研究会（東京・大阪）

講師：前原直樹
「21世紀に必要な「生活習慣と健康」のための支援策」

1999年3月　月例研究会（東京・大阪）

講師：原　邦夫
「新築ビルのVOCの実態」

1999年4月　月例研究会（東京・大阪）

講師：飯田裕康
「マニュアルは何故わかりにくいか？−複雑な機構／システムの理解の支援法−」

1999年5月　月例研究会（東京・大阪）

講師：酒井一博
「交替勤務の産業実態と改善の視点−労研98年調査の結果−」

1999年6月　月例研究会（東京・大阪）

講師：井上枝一郎
「組織の安全文化について−発想の枠組みと定着化の試案−」

1999年8月　月例研究会（東京・大阪）

講師：越河六郎
「職場メンタルヘルス管理の基本」

1999年9月　第99回労働科学セミナー

「システムと安全（その3）−航空交通を支える管制システム−」

1999年10月　月例研究会（東京・大阪）

講師：佐々木司
「労働者の睡眠問題とその対策−生活、安全、健康の視点から−」

1999年11月　月例研究会（東京・大阪）

講師：細田　聡
「どんな「技能」をどのように「伝承」すれば良いのか」

2000年1月　月例研究会（東京・大阪）

講師：前原　直樹
「 今、職場におけるストレス対策には何が求められているのか」

2000年3月　月例研究会（東京・大阪）

講師：北島　洋樹
「 居眠り運転は、予防できるか？（その2）−深夜長距離トラック運転時の眠気−」

2000年4月　月例研究会（東京・大阪）

講師：川見　正機
「 気をつけよう、建設労働者の石綿暴露」

2000年5月　月例研究会（東京・大阪）

講師：原　邦夫
「リスクアセスメントの中の暴露アセスメント手順について」

2000年6月　月例研究会（東京・大阪）

講師：細田　聡
「緊急時における人間の振る舞い」

2000年8月　月例研究会（東京・大阪）

講師：高橋　誠
「「安全」・「ストレス」・「仕事のやりがい」の現代的視点−組織要因の重要性」

2000年10月　月例研究会（東京・大阪）

講師：飯田　裕康
「ＪＣＯ事故と技術管理」

2000年11月　月例研究会（東京・大阪）

講師：木村　菊二
「防じんマスクの新しい規格と適正な使用法」

2001年1月　月例研究会（東京・大阪）

講師：前原　直樹
「21世紀を向かえての新しい働き方と健康観への視点」−「世間」を対象化する中での「対話と共同化」の試み−

2001年3月　月例研究会（東京・大阪）

講師：坂　清次、伊藤昭好
「リスクアセスメント実施の手引き」

2001年4月　月例研究会（東京・大阪）

講師：佐々木　司
「疲労の回復過程としての睡眠」−その戦略的アプローチー

2001年5月　月例研究会（東京・大阪）

講師：斉藤　良夫（中央大学文学部教授，労働科学研究所主管研究員）
「働くものの疲労を見直す」
　現在、日本は政治や経済の面で閉塞状態にあるといえようが、それは科学の領域にも当てはまることである。いままで西欧的合理主義の考え方に基づいて科学研究が行われてきたが、とくに人間科学においてその問題点や行き詰まりがいろいろなところで出てきている。われわれ日本人の21世紀での生き方や働き方に有効な人間科学の方法を構築しなければならないと思う。
　そのためには、「生きて生活する人間を中心に考える」という原点に戻って、労働、健康、疲労など、さまざまな人間現象を考え直してみることが必要だろう。とくに、疲労に関して、生活する人々の体験としての疲れの検討を通して、働くものに関する新しい疲労観を考えてみたい。

2001年6月　月例研究会（東京6/12・大阪6/26）

講師：野中　猛（日本福祉大学　社会福祉学部保健福祉学科　教授（精神科医））
「労働者の心の健康を守る体制作り」
　 あらゆる集団において精神的不健康は生ずるが、大切なのは組織としての適切な対応である。現代の産業現場における精神的不健康の意味について理解しながら、職場における精神的不健康の第一次予防（不健康におちいることを防ぐ）、第二次予防（早期発見と早期治療）、および第三次予防（療養生活からの速やかな職場復帰）という総合的な組織的対策の必要性と具体的方法を学ぶ。

2001年8月　月例研究会（東京8/27・大阪8/28）

講師：越河　六郎（教育学博士　松蔭女子大学教授　労働科学研究所主管研究員）
「メンタルヘルス・予防的マネジメント方策 ―「職場健康度調査」と結果の活用―」
　 一種の職場健康度調査法として用いているCFSI（労働科学研究所）について、その概要と本来の予防という視点での健康管理のあり方を、実際的方策として考察する。
　CFSI（蓄積的徴候インデックス）は、だれでも日常的に体験している「疲労感」の様子を探るスケールとして開発したものであって、労研における長年の「疲労研究」に裏づけされたものである。心身の負担の度合いを判定することができる。メンタルヘルス管理にあたっては、疲労感のレベルでのアプローチということになる。
　ふつう予防的な管理というと、健康異常者を早期に発見し処置するとか、相談室を設けて来訪を待つといったことになるが、ここでは、もう一つ前の段階の対応ということをねらっている。健康管理だけでなく労務管理の問題も組織上さらに点検を要すると考えている。

2001年10月　月例研究会（東京10/23・大阪10/25）

講師：飯田　裕康（労働科学研究所　研究部技能行動研究グループ　グループ長，主任研究員）
「今またローペンス報告を考える-効率化の中で何が脅かしはじめたのか-」
　従来の法的規制による安全の確保が非常に非効率的であり、新たな枠組みが必要であるとの調査報告（ローベンス報告）が出されてから３０年が経過しようとしている。この報告の引き継ぎ、ＩＳＯを中心とする世界的な動きのなかで、新たな労働安全衛生マネジメントシステム（ＯＨＳＭＳ）の構築に向けての努力も本格化しつつある。
　一方、世界的な不況状況の中で、人員削減を含む効率化が強力に進められており、それが原因の一つと見られる大きな事故もいくつか発生している。急激な変化に対して、従来の安全管理体制では対応しきれない面も出始めている。我が国における安全管理の特徴を抽出するとともに、ローベンス報告の問題意識を再確認しながら、現状の打開策を考えてみる。

2001年11月　月例研究会（東京11/29・大阪11/26）

講師：菅沼　崇（労働科学研究所研究部　システム安全研究グループ　研究員）
「組織事故は未然防止できるか」
　個人やチームが事故を引き起こすのではない。“組織”が事故を引き起こす。
　生産性と同等に安全性にも多大な配慮が払われるようになった昨今、多くの産業組織では、安全性の確保に向けたさまざま方針や体制が確立されている。しかしながら、図らずも、そのような組織が敷いたレールに導かれるかのように事故が起こることがある。この種の事故は“組織事故”と呼ばれる。
　組織事故は、組織の方針や人的資源管理体制など経営管理的な問題が組織内に中長期的に潜伏し、その潜伏期間の間に組織が脆弱化することによって生じる。ここでいう組織の脆弱化とは、ハード面でいえば、コストダウン戦略に伴う効率優先の設備導入などが相当し、ソフト面でいえば教育体制の不備による作業員の知識・技能の低下などが相当する。しかしその一方で、このような経営管理的な問題は直ちに事故に結びつくことが希であるため、表面化しにくいこともまた事実である。組織事故の未然防止が困難であるといわれる所以は、まさにその部分にある。
　そこで定例研究会においては、ある産業組織にて発生した事故事例を題材として組織事故の発生プロセスを詳細に探り、その対策の方向性について考えてみたい。